アメリカ型の内部労働市場にあっては、職務の標準化の結果として、あるいは職務評価の外部委託の結果として、制度における企業間の類似性や共通性がまだしもあるといってよい。しかし、日本型の内部労働市場は、制度における共通性を排除することから成り立っている。このようなシステムの中にドイツ型の要素を組み込むことは単純に不可能であるに違いない。いずれのシステムが望ましいか、といった問題設定をしたいわけではない。それぞれはまったく異なるのであり、その違いを通じて自分たちのシステムが何であるのかを知ることができるだけである。
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たとえばシステムを維持するためのコストに関していえば、ドイツ型においてそのコストは社会的に分担されているのであれば、日本型においてそれは個々の企業が独自に負担する以外にない。あるいはアメリカ型においては個人が負担するのであれば、ここから知るべきは、日本型のシステムが危うい基盤に立っているということだ。それは企業が傾けば直ちに崩壊するような危険と背中合わせになっている。ゆえになされることは、「減量」によってその内部を維持することであり、しかしそれは、「中心／周縁」のジレンマを抱え込まざるをえない。ではどのような可能性があるのか。